共同通信配信 「経済ウイークリーマネードクター」
2008年9月配信 神戸 孝
投資信託の手数料
Q. 投資信託にかかる手数料には、どのようなものがありますか?
A. まず、購入時に購入金額の0.2〜3.5%程度の「販売手数料」がかかります。手数料率は、商品ごとに異なるほか、同じ商品でも販売会社によって異なる場合もあります。中にはノーロードといって販売手数料がまったくかからない場合もあります。
次に、保有中は運用や管理の手数料として、年率で信託財産の0.2〜2.5%程度の「信託報酬」が差し引かれ続けます。
長期保有をする場合、販売手数料よりも信託報酬の方が大きなコストになりますので、2〜3年以上保有するつもりならば、信託報酬の水準に、より気を配るべきでしょう。
他には、解約時に現金化のために株式などを売却する費用について、投資家間の公平性を図る目的で徴収される「信託財産留保金」が発生する商品や、長期公社債投信などのように「解約手数料」がかかる商品もあります。
投資効率を考えるときに、手数料や税金などのコストに気を配ることは大切ですが、コストが安ければよい投信ということではありません。
ある程度コストをかけても、それに見合う利益が得られるならば、それはいい投信と言えるのです。
A. まず、購入時に購入金額の0.2〜3.5%程度の「販売手数料」がかかります。手数料率は、商品ごとに異なるほか、同じ商品でも販売会社によって異なる場合もあります。中にはノーロードといって販売手数料がまったくかからない場合もあります。
次に、保有中は運用や管理の手数料として、年率で信託財産の0.2〜2.5%程度の「信託報酬」が差し引かれ続けます。
長期保有をする場合、販売手数料よりも信託報酬の方が大きなコストになりますので、2〜3年以上保有するつもりならば、信託報酬の水準に、より気を配るべきでしょう。
他には、解約時に現金化のために株式などを売却する費用について、投資家間の公平性を図る目的で徴収される「信託財産留保金」が発生する商品や、長期公社債投信などのように「解約手数料」がかかる商品もあります。
投資効率を考えるときに、手数料や税金などのコストに気を配ることは大切ですが、コストが安ければよい投信ということではありません。
ある程度コストをかけても、それに見合う利益が得られるならば、それはいい投信と言えるのです。